第9回『フルリモートの先陣を切った企業が進む新たな道』

2023年07月06日

いま、再び働き方が大きく変化してます。

新型コロナウィルスをきっかけに、多くの企業がリモート勤務の推進をすごい勢いで進めました。

オフィスフロアを縮小し、完全全社員フルリモートの形をとった企業も多く見られました。

リモートで仕事をすることに対するハードルはここ数年でかなり低くなりました。

働き方の自由度や主体性はエンゲージメントの高さに直結しており、エンゲージメント調査の結果を見てもそれが表れています。

つまり、働き方の選択の幅が広く、自分で選ぶことができることは、エンゲージメントの高い社員を集めるための有効な施策でした。

チームビルディングの点で見ても、一人ひとりが自分で働く場所を選べたり働く時間を選べたりすることは、より自分らしく働くことができるための入り口であり、ここ数年の変化は組織づくりをしていくうえで好ましいものでした。

しかし最近、雲行きが変わりつつあります。

「週○日間は出社する」ことをルール化するという流れが起こっているのです。

例えばメタ・プラットフォームズ（Meta Platforms）、グーグル（Google）やアマゾン（Amazon）、スナップ（Snap）など、フルリモートの先陣をとった企業が、社員に出社を義務付けるようになってきています。

フルリモートを推進した技術の先端をいく企業、真っ先にフルリモートに移行していった企業が、今度は真っ先にオフィスへの出社義務化を始めている。これは、組織づくりの観点でも新しいことであるといえます。

これまでは自由度が高い方が組織としても高いパフォーマンスをあげることができると信じられていました。しかし、企業は今、出社を義務化する方向へ変わってきている。

出社義務化に反対する従業員の声が上がっているというニュースを耳にしたことがある方も多いでしょう。しかしそれでも企業は出社義務化を崩す姿勢を見せていません。

この変化が、なぜ起こっているのでしょうか。

変化の動きが早い会社は、何らかのデータを見て判断しています。例えば、エンゲージメントサーベイやパフォーマンスの数字、離職率など何らかの数字が劇的に下がってきているのでしょう。

そしてその原因が「出社しないこと」であると推定して、その対策として出社を義務付けることになったと考えられます。

働き方の自由度を高めることの良さと、出社することの良さ。それぞれに良さがあります。

コロナ前に比べて集まる機会が減ったからこそ、これまで以上に対面の良さを活かし、わざわざ集まった貴重な時間の価値を上げていくことが必要です。

非日常の価値、または日常的に集まることの価値とその効果を再認識しましょう。

いま我々は新たな局面に直面しています。

どのような条件が影響しているのかを検証するため、世界中で社会実験をしている状態です。

これから様々な体験をしながら我々は変化し、そしてさらに進化していくことでしょう。